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東海愛知新聞

社員の博士号取得を支援

大学院学費など全額補助
岡崎の東海光学

 眼鏡レンズ、光学薄膜メーカーの東海光学(本社岡崎市恵田町、古澤武雄社長)は、中小企業の中ではいち早く、平成15年から社会人博士号の学位取得の奨励・支援に取り組み、成果を着実に上げている。これまでに鈴木雅也開発本部副主席と加藤敦司同副主務の2人が博士号を取得。今年も獅野裕一さんが東京大学大学院で3人目の学位取得を目指して挑戦をスタートしている。「新商品開発やコスト削減に向けた技術競争が激しく変化しているため、高度な専門知識と学術的な理論を修得した人材を育成する」のが狙いだ。
 消費者の好みや流行が目まぐるしく変化し、技術革新も著しい眼鏡・光学薄膜分野では、市場ニーズを迅速にとらえ、商品化していく商品企画・開発部門の重要性はこれまで以上に増している。このため同社では、博士号の学位取得を支援する体制をつくり、社内の限られた人的資源を有効活用することにしたもの。
 同社の支援内容は、大学院博士後期課程の学費や交通費などの費用を全額補助するほか、職場における職務面の調整などを行い、大学での研究活動に集中しやすい環境を作っている。その結果、17年7月と今年3月に、それぞれ名古屋大学大学院、名古屋工業大学大学院で、2人の社員が工学博士の学位を取得した。
 同社によると、博士号取得を支援して良くなった点は➀修学課程で、未知の物質や現象を解明する思考力と創造力を修得した➁研究者として成長することで、新商品開発や最新技術の実用化だけでなく、新しい分野を切り開く戦力として期待できる―などを上げている。
 同社では「社員の成長イコール会社の発展を基本として、今後も社員一人ひとりの成長を促し、消費者に満足いただける商品・サービスの提供に努めていきたい。また、将来的には研究所を開設したいです」と話している 。

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